「メディアリレーション」のサービス内容
メディアリレーションとは?記者・編集者との信頼関係を築くPR活動
メディアリレーションとは、新聞・雑誌・テレビ・Webメディアなどの記者、編集者、ディレクターと継続的にコミュニケーションを図り、相互の理解と信頼関係を築くPR活動です。
株式会社コミュニケーションデザインでは、各媒体の特性や取材ニーズを把握し、企業や専門家の情報を適切な形で提供することで、メディアとの中長期的な関係構築を支援しています。
メディアリレーションは、プレスリリースを大量に配信したり、記者に繰り返し掲載を依頼したりすることではありません。
重要なのは、メディアが読者・視聴者に届けたい情報を理解し、記者や編集者にとって取材・記事制作の参考となる、正確で価値のある情報を提供することです。
当社では、一方的な情報発信にとどまらず、記者・編集者の関心や課題にも目を向けながら、長期的な信頼関係の構築を目指しています。
なぜ企業の広報・PR活動にメディアリレーションが重要なのか
企業が自社の商品やサービスについて積極的に情報発信しても、それだけで新聞・雑誌・テレビ・Webメディアに取り上げられるとは限りません。
メディアにはそれぞれ読者層や編集方針があり、取り上げるテーマや求められる情報も異なります。
そのため、広報・PR活動では、自社が伝えたいことだけでなく、メディア側がどのような情報を求めているかを理解することが必要です。
1.メディアに適した情報を届けられる
同じ企業情報でも、メディアによって関心を持つポイントは異なります。
例えば、新商品に関する情報を提供する場合、商品紹介を中心とする媒体では機能や特徴が重視される一方、社会問題を扱う媒体では、その商品が社会や生活者のどのような課題を解決するのかが重要になることがあります。
媒体特性を理解することで、情報の切り口を適切に調整し、編集者や記者に検討してもらいやすい企画を提案できます。
2.継続的な情報提供につながる
記者・編集者との関係は、一度のプレスリリース送付や取材対応だけで築かれるものではありません。
継続して正確な情報を提供し、取材への協力や問い合わせへの対応を積み重ねることで、必要なときに相談してもらえる関係を目指します。
ただし、良好な関係があるからといって記事掲載や番組出演が保証されるわけではありません。最終的な判断は各メディアが行います。
3.企業や専門家の情報が必要な場面で接点を持てる
メディアでは、社会的なテーマに詳しい専門家や、特定の課題に取り組む企業などの取材対象者を探していることがあります。
企業や専門家の強みを記者・編集者に正しく理解してもらうことは、こうした取材ニーズが生まれた際の候補として検討してもらうための基盤になります。
4.企業の信頼形成に役立つ
メディアからの問い合わせに対して迅速かつ正確に対応し、必要な情報を誠実に提供することは、企業の広報姿勢を示すことにもつながります。
短期的な掲載件数だけを追うのではなく、メディアにとって信頼できる情報提供先となることが重要です。
株式会社コミュニケーションデザインが実践するメディアリレーション
当社では、やみくもに多数のメディアへ情報を送るのではなく、媒体特性や担当者の関心を把握したうえで、適切な情報提供を行うことを重視しています。
具体的には、次のような取り組みを行っています。
1.媒体研究を行い、編集方針や報道傾向を把握する
まず、アプローチ先の媒体がどのような情報を扱い、どのような読者・視聴者を対象としているのかを調査します。
- 媒体の主な読者・視聴者層
- 編集方針や主要な取材テーマ
- 最近掲載された記事や放映内容
- 特集・連載・レギュラーコーナーの特徴
- 企業や専門家の情報を紹介している傾向
例えば、社会問題を多く取り上げる媒体に対しては、商品そのものの特徴だけでなく、商品・サービスが社会にどのような価値を提供するのかという視点で企画を検討します。
メディアごとのニーズを理解し、企業が伝えたい情報を、その媒体の読者・視聴者にとって有益な情報へと整理することが重要です。
2.担当記者・編集者の記事や取材テーマを研究する
媒体全体の特性だけでなく、実際に取材や記事制作を担当する記者・編集者の関心を理解することも重要です。
新聞では、執筆者の名前が記載された署名記事などを通じて、その記者が継続的に追っているテーマを把握できる場合があります。
当社では、記者・編集者との面談や企画提案に先立ち、必要に応じて過去の記事や担当分野を確認します。
- 担当者が執筆・編集した記事の確認
- 関心を持っている社会的なテーマの把握
- 過去の取材対象や記事の切り口の分析
- 担当者に役立つ情報や専門家の検討
相手の仕事を理解したうえで情報を提供することは、適切なコミュニケーションの基本です。
この考え方は、新聞だけでなく、テレビ番組、雑誌、Webメディアなどにも共通しています。
3.記者・編集者からの相談に積極的に協力する
メディア関係者から、取材対象となる企業や専門家、特定のテーマに関する情報について相談を受けることがあります。
こうした場合、当社では自社クライアントの紹介に限らず、必要に応じて周囲への確認や情報収集を行い、可能な範囲で役立つ情報を提供することを心掛けています。
例えば、あるテーマについて詳しい専門家を探している場合には、求められている専門領域や取材条件を確認し、適切な候補者や参考情報を検討します。
すぐに回答できない場合でも、確認可能な情報を調べるなど、相手の取材活動に協力する姿勢を大切にしています。
「自社の情報を掲載してほしい」という依頼だけでなく、メディア側の仕事を理解し、必要な情報を提供することが、信頼関係の基盤になります。
4.取材や問い合わせに迅速かつ正確に対応する
メディアから取材依頼や問い合わせがあった場合には、相手の締め切りや制作スケジュールを理解した対応が求められます。
当社では、企業や専門家とメディアの間に立ち、必要な資料、コメント、取材日程などを調整します。
- 取材目的や必要情報の確認
- 企業・専門家への取材依頼の調整
- 数値や事実関係の確認
- 必要な資料や画像などの提供支援
- 取材日程や回答期限の調整
正確性と迅速性を両立させることが、円滑な取材対応につながります。
5.継続的な情報提供と関係構築を行う
メディアリレーションは、プレスリリースを送付した時点で完了するものではありません。
媒体の関心に合った新たな情報や取材テーマが生まれた際に、適切なタイミングで情報を提供することが重要です。
当社では、企業の事業活動や専門家の知見を継続的に把握し、社会的な話題やメディアのニーズと結び付く情報を検討します。
こうした活動を積み重ねることで、短期的な露出獲得だけでなく、中長期的な関係構築を目指します。
メディアリレーションとメディアプロモーションの違い
メディアリレーションとメディアプロモーションは密接に関連していますが、重視する目的が異なります。
| 比較項目 | メディアリレーション | メディアプロモーション |
|---|---|---|
| 主な目的 | 記者・編集者との継続的な信頼関係の構築 | 企業や専門家の情報をメディアに提案し、取材・掲載の機会を目指す |
| 主な活動 | 媒体研究、情報提供、面談、取材協力、問い合わせ対応 | PR企画の立案、プレスリリース、取材提案、メディアへのアプローチ |
| 時間軸 | 中長期的な関係構築を重視 | 個別の企画や時期に応じた活動を含む |
| 評価の視点 | 適切な情報提供、相談・取材対応、関係性の継続など | 取材・掲載の実績、掲載内容、情報の伝達状況など |
実際のPR活動では、この2つを明確に切り離すものではありません。
日頃のメディアリレーションによって媒体の関心や取材ニーズを理解することが、具体的なメディアプロモーションの企画立案にも役立ちます。
また、取材対応を通じて信頼関係が深まり、その後の継続的な情報提供につながることもあります。
メディアリレーションを強化するための進め方
企業がメディアリレーションを強化する際には、まず自社が伝えたいテーマと、その情報を必要とするメディアを整理することが重要です。
STEP1.PR目的と情報発信テーマの整理
企業の経営目標や事業課題を踏まえ、どのような情報を、誰に届けたいのかを明確にします。
STEP2.対象メディア・担当者の選定
情報発信のテーマに適した新聞・雑誌・テレビ・Webメディアを検討し、媒体特性や担当分野を把握します。
STEP3.メディアに適した情報の整理
企業や専門家の情報を、読者・視聴者の関心や社会的なテーマと結び付け、適切な切り口で整理します。
STEP4.情報提供・面談・取材対応
媒体や担当者の状況に応じて、資料提供、企画提案、面談、取材調整などを行います。
STEP5.継続的な関係構築と改善
情報提供や取材対応を振り返り、媒体の反応や関心を把握しながら、今後の情報発信に生かします。
なお、取材・掲載の可否は各メディアの編集判断によって決まるため、特定の掲載結果を保証するものではありません。
株式会社コミュニケーションデザインのメディアリレーションの強み
1.媒体特性を踏まえた情報提供
当社では、多数の媒体へ同じ情報を一斉に送り続けるのではなく、それぞれの媒体特性や編集方針を把握したうえで、適切な切り口で情報を提供することを重視しています。
企業や専門家が伝えたい情報を、読者・視聴者にとって意味のある内容へと整理し、企画提案につなげます。
2.記者・編集者との信頼関係を重視
メディアへの一方的な売り込みではなく、記者・編集者の関心や取材ニーズを理解する姿勢を大切にしています。
企業や専門家に関する情報提供だけでなく、メディア側からの相談にも可能な範囲で協力し、継続的な関係構築に取り組んでいます。
3.全国のメディアを視野に入れた活動
当社は首都圏のメディアだけでなく、日本各地のメディアとのリレーション構築にも取り組んでいます。
情報発信のテーマや企業の事業エリアに応じて、全国紙・全国放送だけでなく、地域メディアへのアプローチも検討します。
4.PR企画の立案から実行まで連携
当社では、メディアリレーションを独立した活動として考えるのではなく、PR戦略やメディアプロモーションと連携させることを重視しています。
媒体研究や日頃の情報提供で得た知見を生かし、企業の目的に沿ったPR企画の立案・実行につなげます。
PR戦略全体の設計については、PRプランニングもご覧ください。
メディアリレーションはこのような企業・専門家におすすめです
- 新聞・雑誌・テレビ・Webメディアとの関係を強化したい企業
- プレスリリースを配信しているが、取材につながりにくい企業
- メディアごとの関心に合わせた情報発信を行いたい企業
- 経営者や専門家の知見をメディアに伝えたい企業
- 新商品・新サービスのPR活動を強化したい企業
- 全国のメディアを視野に入れた情報発信を検討している企業
- 継続的なメディアとの信頼関係を築きたい広報・PR担当者
メディアリレーションを活用した支援事例
医師の専門性と疾患啓発を結び付け、テレビ・新聞・Webの取材を獲得
睡眠を専門とするクリニックのPRでは、女性の睡眠時無呼吸症候群に着目。疾患に関するエビデンスや睡眠のデータを整理し、医師の専門的な解説と組み合わせて情報提供しました。
その結果、テレビ朝日「モーニングバード」、産経新聞、日経ウーマンオンラインなど、複数の媒体の取材につながりました。専門知識を、メディアの読者・視聴者に役立つ情報として伝えた事例です。
女性の睡眠に関する疾患啓発でテレビ・新聞・Webの取材を獲得したクリニックPR事例
メディアリレーションについてよくある質問
Q.メディアリレーションとは何ですか?
新聞・雑誌・テレビ・Webメディアなどの記者・編集者・ディレクターとの間で、情報提供や取材協力などを通じて継続的な信頼関係を築くPR活動です。単にプレスリリースを配信することとは異なります。
Q.プレスリリースの配信だけでは不十分なのでしょうか?
プレスリリースは重要な情報発信手段ですが、配信だけで取材・掲載が実現するとは限りません。媒体や担当者の関心を理解し、必要に応じた補足資料の提供や取材対応などを行うことも重要です。
Q.メディアリレーションとメディアプロモーションの違いは何ですか?
メディアリレーションは記者・編集者との継続的な信頼関係の構築を重視する活動です。一方、メディアプロモーションは、企業や専門家の情報をメディアに提案し、具体的な取材・掲載の機会を目指す活動です。実務上は両者が密接に連携しています。
Q.メディアとの関係がない企業でも依頼できますか?
はい。現在の広報活動や事業内容、発信したいテーマを整理したうえで、対象メディアの選定や情報提供の方法を検討できます。
Q.メディアリレーションを強化すれば必ず取材されますか?
いいえ。取材・掲載・出演などの判断は、各メディアの編集方針やニュース性、取材状況などによって決まります。良好な関係構築は重要ですが、掲載を保証するものではありません。
Q.全国のメディアにも対応できますか?
当社では、首都圏だけでなく日本各地のメディアとの関係構築にも取り組んでいます。企業の事業内容や情報発信の目的に応じて、対象となる媒体を検討します。
Q.メディアリレーションの成果はどのように評価しますか?
情報提供や企画提案の実施状況、メディアからの問い合わせ、取材の機会、掲載内容などを、PR活動の目的に応じて確認します。短期的な掲載件数だけでなく、継続的な情報提供や関係構築の状況も重要な観点です。
Q.メディアリレーションの費用はどのように決まりますか?
対象媒体、活動期間、情報提供や取材調整の範囲、PR戦略の立案やメディアプロモーションの有無などによって異なります。具体的な費用については、ご相談内容を伺ったうえでご案内します。
メディアリレーション・メディア対応のご相談
メディアリレーションは、一度の情報発信で成果を判断するものではなく、正確で有益な情報提供を継続することで信頼関係を築く活動です。
株式会社コミュニケーションデザインでは、媒体研究、記者・編集者への情報提供、取材対応、PR企画の立案などを通じて、企業や専門家のメディアリレーションを支援しています。
「メディアとの関係を強化したい」「自社の情報が取材につながらない」「企業や専門家の強みを適切な媒体に伝えたい」とお考えの方は、お気軽にご相談ください。
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コロナ関連調査の結果をメディアに発信するだけでなく、メディア関係者との継続的な関係構築や、医療・健康分野のライターとの新しい接点づくりに活かしたいと考えていた。しかし、コロナ禍では従来の対面形式によるラウンドテーブルの開催が難しく、オンラインで情報提供と双方向のコミュニケーションを実現することが課題だった。また、コロナに関する情報への関心が高い時期に、最新の調査結果をタイムリーに伝える必要があった。
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食品メーカーが新商品を発売するにあたり、テレビ・新聞・雑誌・Webメディアなど、できるだけ多くの媒体で商品を紹介してもらい、認知度を高めることが課題だった。一方、新商品紹介コーナーには掲載枠に限りがあるため、単なる発売情報とは異なる切り口を開発し、幅広いメディアへの露出機会を創出する必要があった。
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