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メディアリレーションのご紹介

「メディアリレーション」のサービス内容

●メディアリレーション

メディアと言われる、テレビや新聞、ウェブ媒体、雑誌等の記者や編集者、ディレクターらと良好な関係を築くための活動です。

一方的にプレスリリースや情報を送りつけることをメディアリレーションと誤解されてる方もいますが、メディアリレーションで最も重要なのは、メディアとの信頼関係を構築することです。

メディアとの信頼関係を築くのは、一朝一夕ではできません。
プレスリリースをFAXやメールで送るだけ、電話も資料の到着確認をするだけでは、メディアとの信頼関係を築くことはできません。
では、どのようなことを行えばよいのか、当社のPRコンサルタントたちが行っている実例を一部記載します。

1.媒体研究を行う
媒体特性や最近の記事や放映の傾向などを把握します。
例えば、商品紹介コーナーがない媒体に商品紹介のプレスリリースでアプローチするのは非常に失礼です。社会問題などを多く取り上げているメディアであれば、その商品がいかに社会問題を解決するものなのか…など、特性に合わせ、切り口を変えアプローチすることで、メディアも有意義な情報として受け取ってくれます。

2.担当記者の記事を遡って読む
特に新聞では、署名記事というどの記者が書いた記事なのかがわかる名前の記載された記事があります。訪問のアポイントが取れた際などは、その記者の記事を遡って読み、どういったテーマに関心があるのかを把握します。予め読んでからアプローチすると、共通の話題ができますし、記者としてもちゃんと自分の追っているテーマを理解した上で話してくれているんだなと好感を持ってくれやすくなります。
新聞だけではなく、テレビや雑誌などのレギュラーコーナーにアプローチする際も同様です。

3.メディアからの相談には全力で応える
メディア側から「こういう人物しらないか?」など、取材対象者や取材企業についての相談をいただくことがあります。そういう場合、「知らない」で終わらせることは絶対にしません。少しでも役に立てるように、周囲にもヒアリングをしたり、自分でも調べたりし、何かしらの回答をするようにします。
いつも「自社の話を聞いて!掲載・放映して!」だけではなく、メディアが困っていることがあれば積極的に協力する、ギブアンドテイクが重要です。

●当社の強み・特徴

・人海戦術でやみくもにアプローチするのではなく、媒体特性を把握した上で適した形に情報を変換し、提供しています。そのため、企画の採用確度も高く、媒体側から情報提供の相談を受けることもあります。
・首都圏のメディアだけではなく、日本各地のメディアとリレーションを築いています。

「メディアリレーション」に関連する事例

  • 金融・保険 保険会社

    関連テーマの署名記事をリサーチし、イベントへの出席率を高める

    新商品のがん保険を訴求するために、「治療と就労の両立」という社会課題をテーマとしたイベントを実施することになった。しかし当初、医療や就労問題(働きかた)を取り扱う記者とのリレーションが皆無だったため、イベントの集客に懸念があった。

  • 習い事 乗馬クラブ

    乗馬に対するイメージを転換するためのPR

    乗馬は「セレブのスポーツ」「若いころからはじめるもの」と思っている方が多いことから、「乗馬はシニアからでも挑戦できるスポーツである」ということを広く知ってもらいたいというニーズがあった。

  • ファッション アパレルメーカー

    増床移転に伴う店舗での話題作り

    2倍の広さの新店舗に増床移転することになり、オープニングパーティに関係者だけではなく、メディアも集客し、話題作りをしたかった。しかし、クライアントにとっては初めての増床移転でメディアを誘致してのオープニングパーティをした実績もなかった。そのため、どのようなイベントにすればメディアを集客できるかがわからなかった。

  • 採用・人材育成 人材研修会社

    時流に沿ったテーマでのメディア露出

    自社の訴求すべきポイントについて迷いがあったクライアントに対して、「シニア社員の活性化」の必要性と解決策を訴求し、シニア社員に関するソリューションを持つ企業として認知度を高めた事例

  • IT システム開発会社

    学校とのコラボレーションによるPR

    ロボットのアプリ開発企業としての認知向上と、競合他社との差別化が急務だった。

  • フード・外食 老舗飲食店

    老舗飲食店の海外進出

    すでに新メニューや店舗紹介では安定した露出を作れていたが、海外初出店に伴い、企業としての露出を図りたかった。

  • イベント イベント運営会社

    イベント、カンファレンスへのメディア誘致

    すでに有名な映画祭に、新たな部門が設立され、認知向上がミッションだった。 また、新設される部門に関し開催されるカンファレンスにマーケティング系メディアを誘致する必要があった。しかし、登壇者が『クリエイター』であり、マーケティングの話は一切できないという課題があった。

  • 教育・語学 英語教育会社

    社会問題を浮き彫りにし、英語教育の解決策となるサービスを発信

    オフィス内に英語学校を常設させ、ネイティブの英語講師を派遣する新事業をスタートしたが、企業のニーズにカスタマイズしたレッスンを提供できるという強みを上手く訴求できていなかった。

  • 家電 家電メーカー

    新商品を用いたメディア向け試食体験会

    家庭で気軽にラクレットやフォンデュが楽しめる新製品の良さを発信し、知名度の向上と販促を狙いたかったが、PRのノウハウやメディアとのリレーションがなかった。

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