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社会問題と絡めたPR戦略で事業内容が日経MJやNHKなど16媒体で露出

業種
- 教育・語学
社名

英語教育会社
主な課題
- 既存商品/サービスの認知度を上げ、売上をさらに増やしたい
関連するサービス

年間リテーナーサービスPRプランニングブランディングメディアリレーション報道分析

クライアントの課題

オフィス内に英語学校を常設し、ネイティブの英語講師を派遣する新事業を開始したものの、企業のニーズに応じてレッスンをカスタマイズできるという独自の強みを十分に訴求できていなかった。
ＰＲ戦略

訪日外国人の増加によって英語対応のニーズが高まる一方、日本人の語学力が課題となっていた。そこで、英語を話せる人材の不足という社会課題と、企業向け英語研修サービスを結び付けたPR戦略を立案。芸者が訪日外国人に英語で接客するための「芸者文化」や「お座敷遊び」を英語で直接伝えるという切り口を設け、オフィス内英語学校の特徴とサービスの訴求を図った。
ＰＲ施策
施策趣旨に賛同いただいた2料亭において、1か月間、週1回のペースで、ネイティブ講師による英語レッスンを芸者向けに実施した。カリキュラムは「芸者文化」や「お座敷遊びの手順」を英語で説明できる内容とし、お座敷遊びのロールプレイも取り入れた。これにより、メディアが取材しやすい、具体性と視覚的な訴求力を備えた場をつくった。
成果
日経MJ、産経新聞、テレビ朝日、NHKなど、計16媒体（転載を含む）でのメディア露出を獲得。広告換算額は20,773,919円となった。今回の取り組みがきっかけとなり、その後の第2弾・第3弾のPRイベントの実施にもつながり、企業やサービスの認知拡大を継続する機会となった。