「プレスセミナー」のサービス内容
●プレスセミナーとは
新製品や新サービスローンチ時に限らず、業界の最新情報や特定のテーマについて、その分野の第一人者や専門家をアテンドし、メディアを一同に集めて勉強(体験)会を実施するPR手法です。特に最新の技術や社会問題になっているテーマについて、専門家から話を聞き勉強したいというメディアのニーズは一定以上あります。
メディアは情報収集や勉強を目的に参加するケースも多いため、プレスセミナーという切り口で直後の露出を期待するというよりは、今後露出につなげるための情報提供とメディアとの接点強化の意味合いで開催するケースが多いと言えます。
プレスセミナーは、芸能人をブッキングし、大々的に行う発表会に比べ、小規模あるいはメディアのジャンルを絞って開催することも可能なため、比較的低コストで開催できるという利点もあります。
開催にあたり最も重要なことは
「メディアが聞きたい(欲しい)と思う情報を提供できるか」
です。
そこで、一製品やサービスの発表というよりは、
・業界全体の最新動向
・専門家によるレクチャーや発表
といった要素を打ち出しメディアの参加を促します。
●プレスセミナー実施までの流れ
1.プレスセミナーの企画
メディアが欲していて、かつ提供できる話題でセミナーの企画を立案します。
あるいは、自社が発信したいテーマから遡り、メディアにも関心をもってもらえる企画を検討します。
2.専門家のキャスティング
プレスセミナーのテーマに合致し、最新あるいは深く広くレクチャーができる専門家をブッキングします。
3.会場手配
内容や規模感に応じた会場を手配します。不便さを感じない場所であれば、自社の会議室やセミナールームでも問題ありません。
4.資料作成
プレスセミナーの台本やリリース、当日の配布資料などを準備します。
5.メディアリレーション
「4」と同時進行で、ターゲットメディアへの案内を開始します。直前までスケジュールがわからないという返答も多々ありますが、遅くとも前々日までにはある程度の人数が把握できるようにします。また、出欠の管理を行い出席者一覧(名簿)も作成します。
6.当日の運営
人数にもよりますが、少人数のプレスセミナーは、広報スタッヅ数名だけで運営することもあります。
7.開催後のフォロー
プレスセミナー終了後もリリースやニュースレターなどで定期的に情報提供することで
露出につながる確度が高まります。
●当社の強み・特徴
・クライアントの業界やサービスに応じ、メディアの関心を集めるプレスセミナーの企画を多数行ってまいりました。
・専門媒体に特化したプレスセミナーの企画/運営実績が豊富です。
・プレスセミナー開催後のフォローアップ活動まで一貫して行うことができます。
・当社には、六本木通りに面したアクセスも良いセミナールームがあり、20名程度までのプレスセミナーを多数開催しています。
●プレスセミナーに関連する支援事例
当社では、専門家によるレクチャーや調査データの解説、商品体験などを組み合わせ、記者・編集者が専門分野や商品について理解を深められるメディア向け企画を支援しています。以下では、専門情報の提供や体験機会の創出を通じて、取材・掲載につなげた2つの事例をご紹介します。
1.医療系IT企業:専門家によるオンライン勉強会で事後取材2件を獲得
医療系IT企業のPRでは、緊急事態宣言解除後の新型コロナウイルスに関する最新調査データと、大学院准教授による専門的な解説を組み合わせたオンラインメディア勉強会を企画しました。
既存のメディアに加えて医療・健康分野のライターにも個別にアプローチし、過去の調査リリースや発表資料をオンラインで共有しました。その結果、メディア関係者など計9名が参加し、開催後に2件の取材を獲得。専門情報の提供を継続的なメディアリレーションの強化につなげた事例です。
専門家の解説と最新調査データを活用したオンライン勉強会で事後取材2件を獲得した事例
2.調理家電メーカー:料理研究家による実演と商品体験でメディア関係者107名を誘致
調理家電メーカーの新製品PRでは、商品の説明だけでなく、実際に使い方や魅力を理解してもらうため、「フェス形式」のメディア向け体験イベントを企画しました。
料理研究家による調理デモンストレーションや試食体験などを組み合わせた約90分間のプログラムを実施。雑誌編集者やライターを中心に107名が参加しました。
女性誌やWebメディア、SNSなどで商品が紹介され、Yahoo!ニュースへの掲載も獲得しました。専門家による実演と体験機会の提供を組み合わせ、商品の理解促進とメディア露出につなげた事例です。
「プレスセミナー」に関連する事例
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家電 調理家電メーカーメディア向けイベントを提案。計107名が参加!SNSでも話題に
創業10周年を迎え、新製品を続々と発売するにあたり、製品やブランドの認知度を高めることが課題だった。そこで、メディア関係者が参加したくなるイベントを企画し、100名以上を集客することで、新製品の特徴や魅力を広く発信する機会を創出する必要があった。
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