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訴求ポイントの見直しで、WBS・日経など38媒体に専門家として露出

クライアントの課題

自社の訴求すべきポイントについて迷いがあったクライアントに対して、「シニア社員の活性化」の必要性と解決策を訴求し、シニア社員に関するソリューションを持つ企業として認知度を高めた事例
ＰＲ戦略

「改正高年齢者雇用安定法」の可決・実施のタイミングに合わせて「シニア社員の活性化」の必要性と解決策を訴求し、シニア社員に関するソリューションを持つ企業として認知度を高めることにした。
ＰＲ施策

イベントへのメディア誘致や調査リリース配信を実施。さらに、これらの施策をフックに同テーマに関心を持った記者とのリレーションを構築。ソリューションを持つ企業、および専門家を要する企業としてメディアへ情報発信を続け、専門家として第一想起されるよう状況を作り上げた。
成果

約1年半の活動で、「シニア社員の活性化」というテーマを中心に、「ワールドビジネスサテライト」などのTV番組、「日本経済新聞」、「読売新聞」といった大手媒体を含め合計38件の露出を獲得。また、専門家として講演依頼や、「ダイヤモンド・オンライン」で全13回の連載を獲得するなどメディアへの認知度も高まった。